しがない庶民の独り言

どこにでも居るしがない庶民。 日々の気付きや出来事、訪問記、神奈川暮らし、時事問題などをぼやく。 神奈川の映えスポットやグルメなども時折掲載。

厳しい残暑続くもやはり秋

関東地方では9月に入ってからも厳しい残暑が続いています。
一方、日本の南で立て続けに発生が予想されている台風や熱帯低気圧の影響で今日4日からは雨が続く予報に変わっています。



台風の勢力に至らない熱帯低気圧でも強風が吹かないだけで大雨を降らせる威力があり、注意が必要です。

このブログでは定番スポット、横浜うみそらデッキからの光景です。

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まずは横浜駅東口側の光景です。
空気が澄んでいてベイブリッジよりも更に奥の海域の船舶や千葉県房総半島の姿も見えました。
また、上空は晴れていて、この時期にしては珍しく積乱雲らしき雲も少なめ。
最高気温33.7度の真夏日でしたが、海から吹いてくる風は非常に心地良いものでした。

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続いて横浜駅西口側の光景です。
空気が澄み、西部山地がくっきり見えるようになりました。
写真を撮影した時間帯は、富士山は雲に隠れてしまい殆ど見えませんでしたが、更に季節が進み空気が澄むと富士山もくっきり見えるようになって来ます。

厳しい残暑の中でも空気の澄んだ空を見たり、海からの心地いい風を浴びるとやはり季節は秋であることを実感します。

(2023年9月1日:横浜市西区JR横浜タワー12階うみそらデッキにて撮影)



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横浜・Kアリーナプロジェクト今月開業へ

横浜・西区でKアリーナプロジェクトの開業があと約1カ月を切りました。
アリーナ棟、ホテル棟、オフィス棟からなる大規模複合施設です。



記事執筆時点では「Kアリーナ」が今月29日、隣接するホテル「ヒルトン横浜」が今月24日に開業予定と発表されています。

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(2023年8月29日:横浜市西区高島付近にて撮影)

建設は横浜駅東口側の、以前マリノスタウンがあったエリアです。

奥から順番にK-アリーナ、ヒルトン横浜、そしてKタワーと並んでいます。

昨年の秋頃、ヒルトン横浜となる予定の真ん中の建物の最上階付近に「Hilton」と表記された文字プレートが設置されました。

ヒルトン横浜とKタワーには店舗も入る予定とアナウンスされています。

横浜駅周辺では横浜駅西口に2020年夏、JRタワーが開業して早いもので今年で3年を迎えました。

Kアリーナプロジェクトも順調に建設工事が進み、予定通り今秋に開業すれば、新たな観光スポット、お出かけスポットになること間違いありません。



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マイカーは生活必需品か?

現在話題になっているガソリン補助金の延長の是非。
最近はEV車というものも出て来てはいますが・・・。



実際に全国津々浦々に普及するのはかなり先になるでしょう。
ガソリンの高騰は多くの人にとって死活問題です。

横浜市西区高島に日産グローバル本社ギャラリーがあり、日産の車両が展示されています。

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(2023年9月1日:横浜市西区高島・日産グローバル本社ギャラリーにて撮影)

展示中の軽自動車日産サクラX。
メーカー希望小売価格は250万円越え。
オプション込みの合計価格は300万円を超えてしまいます。

軽自動車でこの価格ですから、コンパクトカー以上のサイズになれば、400万円、500万円以上してしまうでしょう。
これに加えて駐車場代や後述する税金がついてきます。

ここからが本題です。
昨春、JAFが政府や関係省庁に対し「自動車税制改正に関する要望書」を公開。
大きく話題になりました。

特に自動車重量税に上乗せされる「当分の間税率」や、ガソリン税の「当分の間税率」は重複課税であり、課税権の乱用であるという批判の声が多く聞かれました。

ここで考えなければいけないのは、マイカー「生活必需品」なのか?という点です。

これは地域によって全く異なって来るでしょう。

首都圏や京阪神の市街地、福岡県の博多や天神周辺の市街地などは、現在の公共交通機関の充実さを保つことが出来れば、車が無くても生活できます。

ただしそれ以外の地域は生活必需品であり、一家に1台ではなく、1人1台車を持っているのが現実でしょう。
ちょっと買い物に行くにしても、車で数キロから数十キロ走らなければいけないという地域も珍しくありません。

このままガソリン高騰が続き、以前炎上した走行距離課税というものが全国一律で導入されたら、殆どの地域の庶民の生活権が奪われることになります。

全国津々浦々で今日明日から上述の地域と同じくらい、公共交通を充実させられるというのなら話は変わって来ますが、そんなことは非現実的。

むしろ今、公共交通機関が充実している地域も運転手の高齢化や労働人口の減少で、公共交通が縮小していくと考える方が普通。
現在の公共交通機関の充実さは殆ど保てず、殆どの地域で車が生活必需品となってしまう可能性の方が高いでしょう。

岸田首相は8月末、ガソリン高騰対策として、9月で期限が切れるガソリン補助金を延長し、ガソリン1リットル175円程度にするという発言をしていましたが、全く高騰対策になっていないというのが庶民の総意。

2025年の大阪万博を政府主導で無理矢理強行するより、生活必需品やサービスの価格高騰対策が山ほどあるはずです。



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