果たしてどうなる?東京五輪開催可否。
2012年12月の政権奪還、2度目の首相就任後、自ら五輪招致の先頭に立ってきた安倍首相。

しかし8月28日、突然の辞任表明。

辞任の背景には、既に報じられている健康上の理由(持病の潰瘍性大腸炎の悪化)に加え、東京五輪開催頓挫?
そのように想像できなくもありません。

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(2020年8月29日:スポーツニッポン2面にて)

コロナ禍で東京五輪はひとまず2021年への延期が今年の3月に決定済みです。

中止になっても不思議ではない状況でしたが、それを何としても避けるため、安倍首相が「最後のオプション」としてIOCのバッハ会長に"1年延期"を電話で提案したとされています。

その後も中止説や中止論が飛び交いながら、半年近くが経過し、現在に至ります。

新型コロナウイルス(COVID19)は日本では"風邪"程度ですが、医療水準や衛生環境などは国によって全く異なります。
実際に医療後進国や国民皆保険制度のない米国では膨大な数の死亡者が出ています。

インドでは1日当たりの感染者が7万人を超える日があったとも報じられています。
パンデミック収束の見通しも立っていません。

仮にワクチンが実用化されたり、既存のもので有効な薬が発見されたとしても全世界に行き渡るには気の遠くなるような時間がかかるでしょう。

このような世界情勢を受け、IOCが2021年7月の開催は不可能と判断。
水面下で中止を決定。日本政府に宣告し、東京五輪頓挫。

特に安倍首相からすれば東京五輪を有終の美に出来なくなります。

それどころか一転、早く辞任しなければ今度は五輪中止決定時の首相という汚点が残ってしまうことになります。

東京五輪は"1年延期"という理由も、自民党総裁としての任期が2021年9月までだったからではないでしょうか。
1年以上の延期となると五輪開催時の首相というレガシーを残せなくなるわけです。

逆に開催の可能性が残っているのであれば、他の方を首相代理に置いて、自身は休養するという選択肢もあったはず。

以上のことから安倍首相辞任の理由は"五輪開催頓挫"ではないかと考えられるわけです。

我々しがない庶民はあくまで想像しか出来ませんが、いつまでも五輪開催可否が宙ぶらりんではあらゆる人や業界も困ります。

五輪を目標としてきたアスリートの方やその関係者にとっても開催か否か分からない状態を長引かせるのも酷でしょう。

五輪開催に関する決定権はあくまでIOCですが、IOCには速やかに決定を下し、発表するべきです。

現実として商業主義と化し、そして政治化された五輪を"平和の祭典"に戻せるか、今はそれが問われていると考えます。