11月16日、東京五輪開催可否に関し何らかの表明か?

11月15日にIOCバッハ会長が来日し、11月18日まで滞在。

11月16日に菅首相、小池都知事との会談、五輪組織委員との会議が行われ、その後記者会見が予定されているようです。

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(2020年11月15日:共同通信オンライン配信にて)

現時点で殆どのメディアは、東京五輪開催ありきの論調。
中止の可能性を報じているのは日刊ゲンダイや一部の週刊誌のみです。

欧州では新型コロナの爆発的な感染拡大が報じられています。
IOCの本部があるスイスも例外では無いようです。

混乱の中、バッハ会長がコーツ副会長を伴って来日。
最近のトレンドとなっているリモートやオンライン会議ではなく対面で五輪組織委員と協議を実施。

ということは、リモートでは不可能な開催可否に関する重大な内容を協議し決断して正式表明も?

バッハ会長は「中止の議論はしない」とマスコミの取材や11月11日のIOC理事会後のオンライン会見で述べています。
開催の方向と捉えることも出来ますが、一方、「議論するまでもなく中止!」という解釈も出来ます。

今年5月、コーツ氏が五輪開催会費の判断山場としていた10月を過ぎ、11月に入りました。
このタイミングで何らかの表明があっても不思議ではないでしょう。

日本において新型コロナは"風邪"程度。
不治の病でも難病でもなく、GoToキャンペーンや個人旅行を止める必要は全くありません。

ただし全世界となると話は別。
衛生環境や医療水準なども国それぞれでしょう。

五輪に繋がる予選会も十分に行えず、それどころか再ロックダウンに入った国も出てきました。
渡航制限も当面の間、継続されることが確実で、世界中を自由に往来できる見込みは立っていません。

21年夏に延期となった東京どころか、22年冬の北京五輪の選手選考に関係する大会にも影響が生じてきそうです。