しがない庶民の独り言

カラスも巣立ちの時期。
必死に外へ出て飛ぶ練習をする姿が見られます。



過去の記事で触れた横浜・山下公園の子ガラス。
2羽いたはずですが、1羽が羽を動かす動作を繰り返していました。
（もう1羽は巣の外へ出ているのを確認。別途掲載予定です。）



巣の外へ出て飛ぶことをイメージしているのでしょう。
最初の一歩を踏み出すのは人間でも勇気が必要です。
我々人間でも、例えば子どものころ、補助輪無しで自転車に乗るときは怖いものですね。










羽を動かす動作を繰り返しているうちに親ガラスがやって来ました。
お互い、カラス語で何か喋っています。

子ガラスは口を大きく開けていたので、ごはんをねだっているのでしょうか。
一方親ガラスは早く巣の外へ出て飛ぶよう促している（発破をかけている）ようにも見えます。

生まれてたった数カ月で巣立ち。
そして"自助"を求められる厳しい世界であると実感します。

（2021年5月21日:横浜市中区山下公園にて撮影）

再度の緊急宣言、カラスもピンチ！？
飲食店時短休業による餌（ゴミ）減少。

子育て真っ盛りの時期、食糧確保のためになりふり構わずか。






2度目の緊急事態宣言の前日、5月15日に北海道庁旧本庁舎（赤れんが庁舎）で捉えた写真です。

何かカラスが大きなものを口に加えこちらに飛んで来たと思ったら、ビニール袋に入ったままのパンを加えていました。
口ばしでビニール袋を破りパンを取り出し、食べています。

そういえばこの直前、人の叫び声が聞こえました。
もしかしたら誰かがパンを食べようとしていたところ、隙を突かれカラスに奪われてしまったのかもしれません。

そして少し食べたら・・・、





どこかへ持ち去ってしまいました。
少し食べて小さくしたとは言え、まだ人間でも何回かに分けないと食べられない大きさです。
食糧への執念、恐るべし・・・。

（2021年5月15日:北海道札幌市中央区北海道庁旧本庁舎にて撮影）

長引くコロナ騒動でカラスも苛立ち？
5～6羽での大乱闘も。



日本全国でどこでも見られるカラス。
この日は複数のカラス同士が怒鳴り合い、乱闘に発展するなど緊迫していました。



ごはんを探すカラス。
羽の一部が開いてしまっています。
これは先述の大乱闘により相手のカラスに羽を嚙まれてしまったことによるものです。





木の枝にとまりものすごい形相で周囲の状況を見つめるカラス。
表情を見るだけで明らかに苛立っていることが分かります。



こちらの木にもカラスが数匹とまったり、周囲を飛んだりして警戒していました。

今はカラスの繁殖期。
他のグループのカラスに縄張りに入られて（もしくは入られそうになって）苛立っているのでしょうか。
それに加え、コロナ騒動の長期化による餌不足もありそうです。

いずれにしてもカラスの社会にも縄張り争いや権力争いなど、色々あるんですね。



ハンマーヘッドには飛鳥IIが止まっていました。
先日、色々話題になったようですが、ハンマーヘッドに飛鳥IIが着岸するのは初めてかも？しれません。

（2021年5月10日:横浜市中区ハンマーヘッド付近の歩道にて撮影）

順調に成長中？
横浜・山下公園の子ガラス。



5月8日の記事で触れた子ガラス。
はっきりとその姿を確認出来るようになりました。
どうやら2羽居るようです。



コロナ騒動での緊急事態宣言やまん延防止措置による飲食業の縮小は、カラスの日常すらおかしくしていますが、そんな中でも順調に育っているようです。



別の角度から見てみます。
羽を動かす練習をしていました。巣立ちのための備えでしょう。

今は親に餌を与えてもらっていますが、いつかは厳しい弱肉強食の世界で"独り立ち"しなければいけません。



こちらは親ガラスです。
この日も"マイホーム"と近くの木々を往復し、子ガラスの為の食糧を調達していました。





氷川丸の鎖にとまり、太陽の日差しを浴びる鳥たち。
左から2羽目のカラスが気持ち良さそうに羽を伸ばしています。

コロナ騒動で"ステイホーム"、"おうち時間"などと言われるようになり久しいですが、やはり"おそと時間"は気持ち良いものですね。

（2021年5月10日:横浜市中区山下公園付近にて撮影）

テレワークやリモート勤務、定着の先に待っているのは・・・？
残業代ゼロ！の合法化。

政府は「コロナのピンチをチャンス」と捉えていることでしょう。


（2021年4月25日:時事通信社オンライン配信記事にて）



コロナ騒動をきっかけに専門家や政府、行政は各業界に可能な限りテレワーク導入やオンライン勤務を呼びかけています。

労働者側からすれば、通勤ラッシュやから解放されたり無駄な通勤時間を削れるなど、メリットがあるように感じられます。

一方、デメリットや懸念材料もあります。
家で仕事をしても家事や育児など他のことに気を取られ集中出来ない面があります。

また、オフィスや事業所へ出勤しないので労働時間の線引きが曖昧になります。

政府や経済界の狙いはまさにここ。

日本でテレワークやオンライン勤務が定着したら、その先に待っているのは高度プロフェッショナル制度（高プロ法）の対象範囲拡大です。

簡単に言えば、サービス残業（残業代ゼロ）の合法化。

記事執筆時点で高プロ法の対象は、年収が1075万円以上、かつ金融商品の開発やアナリスト、コンサルタント、研究開発、ディーリングの5業務に限られています。

現実にはどの業界でもサービス残業がまかり通っているところが殆どですが、政府や経済界はコロナ禍に乗じてサービス残業の合法化を目論んでいると考えられます。

以上のことから我々庶民は、コロナ騒動に乗じた高プロ法の対象範囲拡大に警戒しなければいけません。

これが拡大されれば、使用者側からすれば労働者に残業代を合法的に支払わず、使い放題にされてしまうでしょう。

国民の視線が逸れているところで危険な法案が出来たり、御上の都合のいいように改正されるもの。

ここ数日話題になっている「緊急事態条項」の改憲案もまさに新型インフル特措法の「緊急事態宣言」に乗じた火事場泥棒的なやり方であります。

5月4日の記事で触れた西村再生相の「お札にウイルスは1週間付着するので、出来るだけキャッシュレス決済を」という旨の発言も、便乗商法そのものです。