厳しい暑さの中、不気味な地震です。
今後、大きな地震に繋がらなければ良いのですが・・・。
7月22日12時02分頃、青森県三八上北地方を震源とする地震がありました。
青森県階上町で最大震度4のやや強い、その他東北の広範囲で震度3～1の揺れを観測しています。
（2022年7月22日:気象庁ホームページ地震情報より引用）
震源の深さは90km、地震の規模を示すマグニチュードは5.1と発表されています。
この地震による津波の発生はありませんでした。
いつ起きるか分からない被災クラスの地震。
今考えなければいけないのは、万一の際、避難所に入ることが出来るか？という点です
2022年前半を振り返ってみます。
成人の日が絡む3連休が終了した後の1月15日、南太平洋のトンガ諸島で大規模海底噴火が発生。
日本でも津波警報や注意報が発表され、実際に岩手県沿岸や奄美大島に1メートルを超える津波が到達しました。
本来であれば身に危険が迫る前（逃げ遅れる前）に安全な避難所などに避難するのが当然です。
しかし新型コロナ騒動が続いている現状では、避難所で門前払いされてしまう懸念があります。
新型コロナウイルスは現在、新型インフルエンザ等感染症に分類されています。
これは結核やSARS、MARS、エボラ出血熱よりもさらに強い措置を取れるものです。
具体的には外出自粛要請や入院、隔離、保健所による全数調査や発生源、濃厚接触者の特定や追跡などが挙げられます。
新型コロナウイルスが日本国内の衛生環境や医療水準であっても致死率や重症化率が高く憂慮されるものであれば厳格な対応を求められるのは当然ですが、実際は季節性の風邪程度。
コロナ騒動など無意味な空騒ぎであることは明らかです。
特に真夏は熱中症の方が遥かに怖いでしょう。
それでも未だコロナが特別視され、社会全体で三密回避、ソーシャルディスタンスの確保、そしてワクチン接種を求められています。
ここで考えてみましょう。
無意味なコロナ騒動を続けていたところに大きな災害が発生した場合、三密回避、ソーシャルディスタンスの確保、そしてワクチン未接種者という3つの理由で、避難所で門前払いされてしまうケースが考えられます。
近年では2020年秋、長崎・五島列島を連続で直撃した台風9号・10号で実際にこのようなケースが生じ、問題視されたのは記憶に残るところです。
今年1月のトンガ諸島大規模海底噴火に起因する津波警報でも、自身がコロナ陽性となったり、濃厚接触者扱いで隔離（自宅待機）扱いとなり、避難所に避難できないケースが生じ問題となりました。
【参考記事】
この時、日本へ襲来した津波は最大で1.2m。
幸いなことに人的被害はありませんでした。
ただ、もし3mを超えるような大津波が襲来していたら、上述の理由により避難できなかった（ためらった）人の中で犠牲者が出ていた可能性が考えられます。
津波の襲来が予想され、避難指示が出ているのに安全な避難所に入れず、命に関わる事態になる。
馬鹿げた話ですが、今のままでは現実になります。
もっとも、そのような事態となって初めて目を覚まし、コロナ騒動が収束するのかもしれませんが、それでは遅いですね。
風邪程度の新型コロナウイルスに感染することと、地震・津波に巻き込まれること。
どちらが犠牲になるリスクが高いかは小学生でも分かりますね。
岸田首相や松野官房長官などは国会での答弁や会見で「新型コロナ"分類見直し"は現実的でない」などと繰り返し発言していますが、現在の分類こそ非現実的であり、災害対策の面では弊害だらけ。
今後、大きな地震に繋がらなければ良いのですが・・・。
7月22日12時02分頃、青森県三八上北地方を震源とする地震がありました。
青森県階上町で最大震度4のやや強い、その他東北の広範囲で震度3～1の揺れを観測しています。
（2022年7月22日:気象庁ホームページ地震情報より引用）
震源の深さは90km、地震の規模を示すマグニチュードは5.1と発表されています。
この地震による津波の発生はありませんでした。
いつ起きるか分からない被災クラスの地震。
今考えなければいけないのは、万一の際、避難所に入ることが出来るか？という点です
2022年前半を振り返ってみます。
成人の日が絡む3連休が終了した後の1月15日、南太平洋のトンガ諸島で大規模海底噴火が発生。
日本でも津波警報や注意報が発表され、実際に岩手県沿岸や奄美大島に1メートルを超える津波が到達しました。
本来であれば身に危険が迫る前（逃げ遅れる前）に安全な避難所などに避難するのが当然です。
しかし新型コロナ騒動が続いている現状では、避難所で門前払いされてしまう懸念があります。
新型コロナウイルスは現在、新型インフルエンザ等感染症に分類されています。
これは結核やSARS、MARS、エボラ出血熱よりもさらに強い措置を取れるものです。
具体的には外出自粛要請や入院、隔離、保健所による全数調査や発生源、濃厚接触者の特定や追跡などが挙げられます。
新型コロナウイルスが日本国内の衛生環境や医療水準であっても致死率や重症化率が高く憂慮されるものであれば厳格な対応を求められるのは当然ですが、実際は季節性の風邪程度。
コロナ騒動など無意味な空騒ぎであることは明らかです。
特に真夏は熱中症の方が遥かに怖いでしょう。
それでも未だコロナが特別視され、社会全体で三密回避、ソーシャルディスタンスの確保、そしてワクチン接種を求められています。
ここで考えてみましょう。
無意味なコロナ騒動を続けていたところに大きな災害が発生した場合、三密回避、ソーシャルディスタンスの確保、そしてワクチン未接種者という3つの理由で、避難所で門前払いされてしまうケースが考えられます。
近年では2020年秋、長崎・五島列島を連続で直撃した台風9号・10号で実際にこのようなケースが生じ、問題視されたのは記憶に残るところです。
今年1月のトンガ諸島大規模海底噴火に起因する津波警報でも、自身がコロナ陽性となったり、濃厚接触者扱いで隔離（自宅待機）扱いとなり、避難所に避難できないケースが生じ問題となりました。
【参考記事】
この時、日本へ襲来した津波は最大で1.2m。
幸いなことに人的被害はありませんでした。
ただ、もし3mを超えるような大津波が襲来していたら、上述の理由により避難できなかった（ためらった）人の中で犠牲者が出ていた可能性が考えられます。
津波の襲来が予想され、避難指示が出ているのに安全な避難所に入れず、命に関わる事態になる。
馬鹿げた話ですが、今のままでは現実になります。
もっとも、そのような事態となって初めて目を覚まし、コロナ騒動が収束するのかもしれませんが、それでは遅いですね。
風邪程度の新型コロナウイルスに感染することと、地震・津波に巻き込まれること。
どちらが犠牲になるリスクが高いかは小学生でも分かりますね。
岸田首相や松野官房長官などは国会での答弁や会見で「新型コロナ"分類見直し"は現実的でない」などと繰り返し発言していますが、現在の分類こそ非現実的であり、災害対策の面では弊害だらけ。
